有事による暴落は、通常の金融危機（リーマンショック等）とは性質が異なる。結論から言えば、初動で飛びつくのは極めて危険な可能性がある。
今回も月曜日の下げを見て暴落は三日待てということで水曜日か木曜日まで買うのを待つことにした。そこで買うかどうかも分からない情勢になっている。
有事の暴落において、即座に買うべきではない理由は以下の3点に集約される。
1. 供給ショックによる二段下げのリスク
金融危機はカネの流れが止まる問題だが、有事はモノの流れが止まる問題だ。
今回のイラン情勢のように、ホルムズ海峡封鎖やエネルギー施設への攻撃が絡む場合、原油・天然ガス価格の暴騰を招く。これが企業コストを押し上げ、消費を冷え込ませる二次的な業績悪化を引き起こす。株価が地政学リスクを織り込んだ後、さらに実体経済の悪化を織り込みに行く二段下げのリスクを軽視してはならない。
2. 出口が見えない不確実性
金融危機には利下げや公的資金注入という明確な処方箋がある。しかし、戦争や紛争に特効薬はない。
- 戦況の泥沼化： 短期決戦の予想が外れれば、市場は長期間リスクプレミアムを乗せ続ける。
- 報復の連鎖： サイバー攻撃や周辺国への戦火拡大など、予測不能なバッドニュースが次々と投下されるフェーズでは、安易な押し目買いは落ちてくるナイフを掴む行為に等しい。例えばサウジアラムコが攻撃を受けたというニュース一つで暴落した。
3. スタグフレーションの懸念
有事による暴落の最も厄介な点は、物価高（インフレ）と不況が同時に来るスタグフレーションを招く可能性があることだ。
通常、株価が暴落すれば中央銀行は利下げで救済する。しかし、有事による資源高でインフレが加速している局面では、株価が下がっているのに利上げを継続せざるを得ないという、投資家にとって最悪の袋小路に陥る可能性がある。
従って短期間で戦争を終わらせるというのが絶対の使命と言えるだろう。短期で終わるか長期化するかは今のところ不明。
結論：買いのタイミングをどう計るか
有事の買い場については以下の通り。
- 静観すべき時期： 報復の応酬が続いている間、およびエネルギー価格の急騰が止まらない間は待つ。出来高激増などのセリクラが起こるまで待ちたいところ。
自信が無い場合は何もしないことが良い結果を生むケースが多い。あれこれ動きまくるとお金を失いがちだ。ある程度キャッシュ化しているならばあとはじっくり待つ。
投資判断は自己責任でお願いします。
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